8人に1人が「無人航空機に乗りたくない」との結果

2018-10-10 掲載

ビジネス航空と個人飛行の将来を考え、改革する場であるRevolution.Aeroのリサーチ(*1)によれば、「無人航空機に乗りたい」と答えたのは全体の13%とのこと。男性は5人に1人(20%)、女性はそれよりも少ない6%という結果になった。Revolution.Aeroは、航空関連及び無人航空機のカンファレンス団体である。

年齢層別に見ると、44歳以下が18%、55歳〜64歳からはガクッと落ちて11%、65歳以上が8%だ。Revolution.Aeroはパイロット不足が深刻な現状に警鐘を鳴らしており、無人航空機の普及が進まなければ、航空会社もあまり利益の出ない一部のフライトをキャンセルせざるを得なくなるだろうとしている。

さらに、大手競合の支払う高い賃金に対抗できない、規模の小さい航空会社からパイロットが引き抜かれてしまうケースが多くなることも予想されており、特定フライトのキャンセル、最悪の場合には廃業に追い込まれてしまう可能性もあるという。

Revolution.Aeroはテクノロジーの発展に大きなポテンシャルを見出しており、現在は無人、もしくは2人のパイロットが搭乗することが義務化されているが、今後、パイロットが1人のフライトも商業的に可能になるだろうと見ている。Revolution Aeroの主催者の一人であるAlasdair Whyte氏は次のように指摘する。

今、旅行業界は急速な成長を遂げようとしており、世界中の中産階級の成長やチケット価格の下落がますますその成長に拍車をかけています。増加しつつある需要に応えたり、今後60~65歳で定年退職するパイロットの穴埋めをするには、10数年先までに20万人、20年先までには79万人超のパイロットが必要です。

これだけの数のパイロットを集めるというのは現実的な話ではないので、航空産業や社会が無人航空機や1人パイロットの可能性にもっと目を向けていく必要があるように思います。

飛行機が離陸する際には大量のデータが集積されますが、今はまだそのほんの一部しか活用できていません。そんな中、近年の航空産業ではAIソフトウェアを駆使してデータ解析を行う動きもあり、メンテナンス作業や装備使用の効率化が今後進めば、無人フライト実現への大きな一歩となるでしょう。

1) 7500人を対象にgoogle上でアンケートを実施。
▶︎Revolution.Aero
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