DRONE
  • DRONE
  • MOBILITY
  • SPACE
  • ROBOTICS
  • 特集
  • コラム
  • ニュース
  • ABOUT US
Reading: 理経、小型ドローン群システムの構築プロジェクトに参画
Share
DRONE
  • DRONE
  • MOBILITY
  • SPACE
  • ROBOTICS
  • 特集
  • コラム
  • ニュース
  • ABOUT US
検索
  • DRONE
  • MOBILITY
  • SPACE
  • ROBOTICS
  • 特集
  • コラム
  • ニュース
  • ABOUT US
Follow US
© 2013-2022 DRONE. All Rights Reserved.
ニュース

理経、小型ドローン群システムの構築プロジェクトに参画

株式会社理経(以下、理経)は、国立研究開発 法人科学技術振興機構(以下、JST)が公募し、経済安全保障重要技術育成プログラム(以下、K Program)において採択された、「協調・デジタルツイン技術の革新による小型無人機群システム の構築(仮称)」(以下、本課題)の研究開発機関として参画する

2023年11月30日
SHARE
Contents
本事業の目的本事業の内容研究開発体制事業予定事業規模

本事業の目的

K Programは、先端的な重要技術を育成し、日本が国際社会で確固たる地位を中長期的に確保し続けるため、国が定めたビジョンや開発構想に基づき、研究開発を実施することが目的だ。

- Advertisement -

また、本課題が採択された研究開発構想は、将来多数の小型無人機の利活用と空域の安全性確保を両立させることを目指している。

例えば、複数の小型無人機が連携して、被災地、インフラやプラント等の構造物、高圧線周辺 等の電磁波影響がある場所といった、未知な環境や複雑な環境、非GNSS環境においても情報収集や救援支援等の任務を遂行可能な高度な自律制御・分散制御技術を備えることである。

本事業の内容

上記目的を達成するために、理経を含めた本課題の研究開発機関は、過酷な環境での自律的な群飛行を実現する革新的な制御技術・システムを構築する研究分担者として研究開発を行う。複数の小型無人機による群飛行を実現するためには、自身の空間位置を自己位置推定・把握し、各小型無人機間で共有する技術が必要だ。

- Advertisement -

本技術開発において理経は、群飛行に対応した多様なセンサシミュレーションが実施可能な仮想環境を構築し、センサ技術の早期確立を目指すとしている。

研究開発体制

大阪大学大学院工学研究科助教の末岡裕一郎氏を研究代表者とする研究開発体制にて、本事業を実施する予定。

事業予定

2023年12月〜2028年3月

事業規模

本課題が採択された研究開発構想「空域利用の安全性を高める複数の小型無人機等の自律制御・分散制御技術及び検知技術」では、1課題あたりの研究開発費は総額最大10億円(間接経費含む。また、金額は全研究開発機関の総額)とされている。

▶︎理経

- Advertisement -
DJI Matrice 4Tが広大な遊水地上空で活躍。DJI Dock 2も投入、ドローンによる「ヨシ焼き」残火確認 現場レポート
2025年3月21日
大林組とKDDIスマートドローン、ドローンポート「DJI Dock 2」を活用し能登半島で道路工事の作業効率化を推進
2024年11月20日
ドローン操縦スキル上達のために。DPA回転翼3級から国家資格がベスト![後編]
2024年9月30日
ドローン操縦スキル上達のために。DPA回転翼3級から国家資格がベスト![前編]
2024年9月30日
TAGGED: JST, ドローン, 理経, 群制御
kawai 2023年11月30日
Share this Article
Facebook Twitter Copy Link Print
Share
Previous Article 231129_Ondas_top American Robotics社、マサチューセッツ州運輸省航空局とドローンプラットフォームの試験運用を開始へ
Next Article 東芝エネルギーシステムズ、ドローンによる風車ブレード点検の完全自動化に向けた技術開発が完了
- Advertisement -

最新ニュース

BYD、電気バス輸出で3年連続世界No.1を達成。2025年の総輸出台数は4,234台、世界シェア24%を獲得
BYD、電気バス輸出で3年連続世界No.1を達成。2025年の総輸出台数は4,234台、世界シェア24%を獲得
ニュース 2026年1月21日
White Crow、個人向け「メッセージドローンショー」サービス提供開始
White Crow、個人向け「メッセージドローンショー」サービス提供開始
ニュース 2026年1月21日
Hyundai Motor Group、広々とした日常のゼロエミッション・モビリティの新基準「STARIA Electric」を発表
Hyundai Motor Group、広々とした日常のゼロエミッション・モビリティの新基準「STARIA Electric」を発表
ニュース 2026年1月21日
そらいいな株式会社、2~8℃保冷が必要な医療用医薬品のドローン配送を社会実装
そらいいな株式会社、2~8℃保冷が必要な医療用医薬品のドローン配送を社会実装
ニュース 2026年1月21日
Zip Infrastructure、東京都稲城市と新交通システムの検討に関する連携協定を締結
Zip Infrastructure、東京都稲城市と新交通システムの検討に関する連携協定を締結
ニュース 2026年1月20日
- Advertisement -

関連記事

White Crow、個人向け「メッセージドローンショー」サービス提供開始
ニュース

White Crow、個人向け「メッセージドローンショー」サービス提供開始

2026年1月21日
そらいいな株式会社、2~8℃保冷が必要な医療用医薬品のドローン配送を社会実装
ニュース

そらいいな株式会社、2~8℃保冷が必要な医療用医薬品のドローン配送を社会実装

2026年1月21日
ニュース

クマ対策にドローン活用!石巻市で民間主導の新たな取り組み

2026年1月20日
ジャパン・インフラ・ウェイマーク、重篤損傷の検出率9割以上を実現! 500塔超のドローン点検実績とインフラAI開発の知見を活かした鉄塔点検支援AIを開発
ニュース

ジャパン・インフラ・ウェイマーク、重篤損傷の検出率9割以上を実現! 500塔超のドローン点検実績とインフラAI開発の知見を活かした鉄塔点検支援AIを開発

2026年1月20日
Previous Next

DRONEとは

DRONE(https://drone.jp/、以下本サイト)は、ドローンやマルチコプターについての本格的な解説やおすすめ、最新情報を発信する日本初のメディアとして、「Explore the Future」をタグラインに2015年スタートしました。

2022年、時代とテクノロジーの急速な進化を押さえ、ドローンを起点に、「空飛ぶクルマ」、「自動運転」、「AI」、「ロボティクス」、「電気自動車(EV)」、「宇宙関連」など、時代を変えていく国内外のテクノロジーについて、幅広くみなさまにお伝えします

メディアパートナー

ページ一覧

  • Home
  • DRONE
  • MOBILITY
  • SPACE
  • ROBOTICS
  • 特集
  • コラム
  • ニュース
  • ABOUT US
  • プライバシーポリシー

アーカイブ

姉妹サイト

PRONEWS(プロニュース)は、デジタル映像制作専門情報Webメディア

DRONE
Follow US

© 2013-2023 DRONE. All Rights Reserved.

Welcome Back!

Sign in to your account

Lost your password?