EMI-LAB、ドローンに搭載する要救助者捜索ユニットシステムの開発及び実装に向けた実証実験を開始

携帯電話の電波を受信し位置情報を記録

EMI-LABは、携帯電話から発信している電波を、ドローン搭載型 要救助者探索ユニット「EMI-01s」において受信し、専用のアプリケーションを用いて地図上に位置情報を見える化するシステムを開発した。

山岳遭難では、ビーコンを持って入山されるケースが多いが、いつ発生するか分からない自然災害においては、自分の居場所を知らせる手段として、携帯電話が有効だ。今回、本ユニットを開発し、いち早い救助に繋げるために、実装に向けた検証を進めていくという。

要救助者の位置情報をヒートマップ化

地図上をメッシュ化することによって、救助隊員への伝達も可能だ。得られたデータはCSV出力も可能で、そのデータ（位置情報）を使い、別のドローンによる捜索活動できる。

能登半島地震においては、倒壊した家屋により被災された方々が多く、人命救助のタイムリミットとされる「72時間の壁」の中でいかに早く・迅速な捜索・救助活動できるかが、多くの人命を救う上で最も重要な課題だ。

この課題解決に向けて、災害、救助の専門家、教育機関関係者の方々とコンソーシアムを立ち上げ、この1年間、開発及び実証実験を行ってきた。

家屋倒壊による人をいち早く発見するため、保有率が90％以上と言われる携帯電話を利用し、携帯電話から発している電波を増幅受信し、ＧＰＳと併用することによって、被災者の位置情報を把握できるシステムを開発した。

災害発生が夕方や夜間の場合、捜索活動は早朝からのスタートにならざるを得えないが、本プロジェクトで開発したドローン搭載型の要救助者探索ユニット「EMI-01s」を飛行させ、要救助者の位置情報をヒートマップ化することにより、早朝からの捜索の絞り込みが可能となるという。

今後、この研究開発をさまざまな場所で実施、検証していくため、自治体、消防・警察、教育機関、民間企業と協業して実装に向け取り組んでいくとしている。

仕様

▶︎EMI-LAB