ガートナー社が、2016年版のハイプ・サイクルを発表した。新技術の動向やトレンドを予測した指標であるのでドローンに関わる人は、押さえておく方が良いだろう。ドローンは「過度な期待」のピーク期の部分に位置している。
思い返してみると、2013年にMatthew Schroyer氏がドローンの未来について予測した際に、彼はITARとFAAの規制について触れていた。
International Traffic in Arms Regulations（ITAR：武器国際取引に関する規則）は、当初かなりアメリカの企業の足かせとなっていた。しかし、今やほぼ全ての自律飛行ドローンは中国で製造されているため、ITARの問題はなくなり、コストも下がっている。アメリカ国内で製造されているものもいまだにあるが、販売台数は少なく、適用外となっている。今や中国のDJIは、これまでアメリカの企業が販売してきた自律飛行ドローンの台数以上の数をたった一ヶ月で販売している。
今回のハイプ・サイクルで、ガートナー社はおそらく初めて「商用無人航空機（ドローン）」というカテゴリーを自立自律走行車とは別に設けている。
FAAが新たに「パート107」の規則を追加したこともあり、アメリカのドローン界は忙しそうだ。今後は、何を作っているかを本当は理解していないような人たちによる市場への参入が一気に増えることが予測される。ドローンは、各分野のエキスパートにとっては素晴らしいツールだ。特に点検や計測には大きな力を発揮する。そして、これらの分野に強い人たちは、すでにドローン市場へ参入している。
まだデータ収集の方が、各分野が必要としているデータさえ把握できていればよいため参入は楽だろう。とにかく、ソフトウェアのアウトプット先としてドローン市場に参入するのであれば、かなり険しい道になるだろう。参入済みの競合にドローンで勝つには価格しかないが、これはいつだって難しい。
ガートナー社が予測しているよりも、幻滅期はより早く来ると思われる。そして、いくつかの企業が特筆して成功していくだろう。今のところ、ガートナー社のハイプ・サイクルは過熱気味のドローン市場を表すものとして、まだ信頼のおける指標となっている。
