レポート「テクノロジーの未来」で、ドローン業界の最新動向が明らかに！

CB insightsは、バーチャル・リアリティ、宇宙と衛星、そしてドローンという三産業の未来を主要なテーマとして、「テクノロジーの未来（The Future of Frontire Tech）」というレポートを公開した。

もしあなたがテクノロジーに興味があるなら一見に値するレポートだ。特にドローンに関しては必見の情報が網羅されている。以下では、投資金額、投資対象企業、ドローン免許の現状から、ドローン産業の未来を予測していく。

投資金額の現状

2014年以来、ドローン関連企業は、2億8500万ドルもの出資を受けることに成功している。そのほぼ半分の金額が、2015年の第三四半期によるもの。DJIへ7500万ドル、3Dロボティックスへ1400万ドル、HEXO+を製造するSquadrone Systemへ500万ドルなどの投資が行われた。複数のドローン関連企業に投資をしているベンチャーキャピタルは9社のみ。ベンチャーキャピタルからの援助を受けているのは以下6社。

※2015年の第三四半期までのもの

投資対象企業（ハードウェアとソフトウェア）

上記のリストから見て分かることは、全体的にハードウェア製造の会社のほうが、多くの援助を受けているということだ。実際この6社のうち、ソフトウェアを開発するAirwareと、企業支援サービスを提供するSkycatch以外は、全てメーカーである。しかし、レポートは更に続き、そこでは実際ハードウェアとソフトウェアに対する投資額は、ほぼ同等だという。

もちろんこれは個⼈人投資やクラウドファンディングなどの数値も含めた結果だが、これは熱い野望を持つ数多のドローン企業の前に、成功へのチャンスが保証されていることを示している。この考察は、関連する他の産業の未来予測でも同様だ。既にソフトウェアやサービス分野は、ハードウェア分野の勢いを上回っているが、この流れはこれからも更に続くと考えるのが自然だろう。例えば、主要なPCやスマートフォンメーカーを数えるのに指10本もいらないだろう。しかし、SaaSやアプリ開発者は毎日見出しを賑わせている。これは単純により多くの需要があるにも関わらず競合が少ないために、より多くのお金がソフトウェアやサービス分野に流れているのだろう。

⼀方ハードウェア産業では、既存の企業が市場をがっちりと掴んで離さない。ドローンも同じような道を辿ることは明白だ。ハードウェア企業が市場シェアを維持する⼀方で、新しいソフトウェアの会社が定期的に出現し、様々なアプリが開発されることであろう。もちろん、ハードウェア産業に新しい会社が出現することが全くありえないという訳ではない。もし全く新しいドローンのビジネスモデルをどこかの会社が思いつけば、その用途に準じたドローンを製造するであろう。それがいつどんな形で起こるのか予測することは非常に難しいが、もしそのような兆しがあるとするなら、それは精密農業が配達産業のどちらかであろうと本レポートは論じている。

ドローン免許

最後に特筆すべきは、米国連邦航空局が、様々な産業のドローン関連企業に発⾏行する333と呼ばれる免許についてだ。レポートでは、2015年7月までに発⾏行された全ての333の44%が、フィルムや撮影分野に向けたものであることが明らかにされた。検査や監視分野の26%が後に続く。これらの数字も、この先マッピングや精密農業への投資が増え、該当分野でのドローン技術が進歩するに従い、劇的に変化していくであろうことが考えられる。以上、激変するドローンマーケットの未来を掴むきっかけになったであろうか？より詳しい情報はこちらのレポート「テクノロジーの未来」を参照するといいだろう。