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PRODRONE、「ANY-DRONE」新しいコンセプトを発表〜将来の有人ドローン機も視野に

PRODRONE、「ANY-DRONE」新しいコンセプトを発表〜将来の有人ドローン機も視野に

産業用ドローンの機体設計に関し世界的評価の高い産業用ドローンメーカーPRODRONEは、先月ダラスで開催された産業用ドローン展XPONENTIAL2017でもまた会場をあっと驚かせた。それがANYDRONEだ。このANYDRONEは、これまでの「運びたい物をドローンに積む」という考えから「運びたい物そのものをドローンとし飛行可能にしてしまう」という新しいコンセプトで作られている。

例えば椅子に4つのプロペラユニットを取り付け椅子そのものを飛行させている。本機の場合、ペイロードは15Kgを誇り、最高時速20km/hで10分間の飛行が可能だ。現在は制御機器やバッテリーも外部に取り付ける必要があるが 同社独自の制御技術で安定した飛行を可能にした。XPONENTIAL2017の会場でもその奇抜なアイデアに賞賛が集まり、FAA長官や大手ドローメーカーにも注目されていた。

しかし「ANYDRONE」はただの飛び道具ではなかった。

次期バージョンは、二重反転型プロペラと、一つのユニットに全てが収まるカタチになる

「ANYDRONE」コンセプトがさらに進化した。実用化に向けて開発中の次世代機では、一つのユニットに制御器、GPS、バッテリー等全てが内蔵された一体型になる。1台のモーターユニットをマスターとして、無線でつながれた後の残りユニットはスレーブとしてネットワークを組み飛行することになる。次世代機は更に飛行能力も上げ、建設現場で大きな資材を高所に運搬可能にし、重い荷物を一人で運ぶ時の補助としても使え、水難救助の時に救命胴衣や浮輪を届けるなどの利用も可能という。

さらに将来的には大型化して、避難用有人ドローン開発も視野に据えている。あらかじめ避難場所を機体登録し、津波が起きた際に人を乗せてボタン一つで高台まで自動飛行で緊急避難が可能になる。現在は法律上、有人機は航空機扱いとなりドローンとは言えない。このため、法規制の緩和や安全技術の確立などが前提となる。河野雅一社長以下のようにコメントしている。

日本では先の東北大震災の際、津波で大変多く方々の尊い命が失われました。震災を経験された方から「あの津波の時、空へ逃げることが出来たらどんなに沢山の人が助かっただろう…という言葉を聞きました。大震災を経験した国のドローンメーカーだからこそ我々PRODRONEが開発すべきと強く思っています。

将来的に、自律飛行そして有人ドローンは、当たり前の時代になります。必要なソリューションとして実現させたい所です。現在も課題は多いですが、ドローンを通じて安全で快適な社会の実現に貢献したいですね。

今回アナウンスされた「ANYDRONE」の最新コンセプトは、まさにPRODRONE社の思いが結実した形として現れている。先日も紹介した記事のように有人ドローンのソリューションやニーズはさらに高まるばかりだ。2011年に起きた大震災を経験して来た我々日本人だからこそ日本発で実現させてほしい有人ドローンである。

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