当ウェブサイトでは、お客様のウェブ体験向上のためクッキーを使用します。また、広告と分析の用途でサードパーティークッキーにも情報を提供しています。詳細は プライバシーポリシー をご参照ください。
Accept
DRONE
  • DRONE
  • MOBILITY
  • SPACE
  • ROBOTICS
  • 特集
  • コラム
  • ニュース
  • ABOUT US
Reading: ドローン産業2018の指標を見る~ヨーロッパのドローン市場
Share
DRONE
  • DRONE
  • MOBILITY
  • SPACE
  • ROBOTICS
  • 特集
  • コラム
  • ニュース
  • ABOUT US
検索
  • DRONE
  • MOBILITY
  • SPACE
  • ROBOTICS
  • 特集
  • コラム
  • ニュース
  • ABOUT US
Follow US
© 2013-2022 DRONE. All Rights Reserved.
ニュース

ドローン産業2018の指標を見る~ヨーロッパのドローン市場

2018年7月23日
SHARE

ヨーロッパのドローン産業

提携先のDroneiiがドローン産業の指標を探るレポートを発表した。無人機の分野では、精力的に活動する企業が増えてきている。ここ数年、特定のアプリケーションに対応した多様なプラットフォームを提供する実物市場が発展している。くわえて、この分野はより専門的になりつつある。様々な事業が当初は主に映画や写真の分野へ焦点を当てていたが、アプリケーションはますます特定の技術分野に浸透してきている。

- Advertisement -

ここ数年の傾向は明確で、製造業者やプロユーザーとしてドローン市場で地位を確立する企業がコンスタントに増え続けている。その他の企業もこの分野に参入してきており、ハードウェアやソフトウェアの製造業者として、あるいはドローンサービスのプロユーザーとして活躍している。

ハードウェアおよびソフトウェアの製造業や、特定のアプリケーション、エンドツーエンドのソリューション、ドローンサービス等に役立つ効率的なツールとしてのドローン利用が市場で提供されている。こういったドローン技術によってもたらされる多様な可能性が、顧客に真の経済的付加価値を提供する。

例えば、従来のプロセスとは違って足場や建築作業員の準備や何日も連続して人員を現場へ集中配備する必要がなくなり、測量や建物の検査などを迅速かつ簡単に、コスト効率よく実行できるようになる。記録されるデータの密度ははるかに高くなり、しかし全体的な経費は低くおさえることができる。さらに、ドローンを利用することでこうした作業をはるかに短い時間で行えるようになる。

- Advertisement -

しかし、ヨーロッパのドローン産業は未だ大きな可能性を秘めている。現時点では、ドローンのプラットフォーム自体はあまり選択肢がないが、利用できるアプリケーションの選択肢はドローンの積載量が増え飛行時間が長くなったことで増えてきている。その結果、例えばもっと多くのセンサーをドローンで利用できれば、より多くより正確なデータを収集することができることになる。

ドローン技術を利用しワークフローをより効率的に改善できるであろう多くの潜在顧客いるが、ドローンを実作業環境に役立てられる可能性についてはまだよく検討されていない。

欧州の無人機産業には、成長と専門職化に関する強い傾向が見られる。

しかし、難しい問題もある。今の規制の枠組みには、ドローンに関して技術的に実現可能になった事項がまだ反映されていない。とりわけ、視界外での飛行に関しては許可されていない。多くの企業が、複雑な申請手続きに時間を取られている。ドローンを使用したい期間の直前に申請を出した場合、関係当局からの飛行許可申請の処理に数週間かかるため、たいてい許可が間に合わない。しかし、この分野ではドローンが重要な役割を担うプロジェクトがますます増えてきている。

一方で、一般の人々にとってのドローンのイメージは実情とは違っていることが多い。おもちゃとして認識されるだけでなく、多くの場合、航空交通の脅威やピザの配送サービスとして記事の見出しになっているものと思われている。しかし、商業的なドローン利用の実際には全く異なり、イメージされている以上のことができる。最近の業界調査を見ると、商業市場における無人機飛行について知見が得られる。この産業指標は「INTERAERIAL SOLUTIONS」の代わりに「explori」調査プラットフォームを使用して実施され、ヨーロッパのドローン産業およびその関係者の問題を浮き彫りにした。この調査結果は課題を強調するだけでなく、成長と専門職化に対する非常に明確な傾向を示している。

- Advertisement -

2018年の第1四半期は350社を対象に調査を行い、うち43%が商用ドローンユーザーで、38%がドローン製造業者だった。残りの19%は大学、研究機関、学生、開発者、付属品の製造業者や弁護士だ。

▶DRONEII

DJI Matrice 4Tが広大な遊水地上空で活躍。DJI Dock 2も投入、ドローンによる「ヨシ焼き」残火確認 現場レポート
2025年3月21日
大林組とKDDIスマートドローン、ドローンポート「DJI Dock 2」を活用し能登半島で道路工事の作業効率化を推進
2024年11月20日
ドローン操縦スキル上達のために。DPA回転翼3級から国家資格がベスト![後編]
2024年9月30日
ドローン操縦スキル上達のために。DPA回転翼3級から国家資格がベスト![前編]
2024年9月30日
TAGGED: DRONEII
Editor 2018年7月23日
Share this Article
Facebook Twitter Copy Link Print
Share
Previous Article ​衝撃の股抜き映像?!超最小マイクロドローンカメラによる、史上初のミュージックビデオ完成!
Next Article KT、飛行船型ドローンを利用した5G緊急ネットワークプラットフォーム「Skyship」を発表
- Advertisement -

最新ニュース

2150515_Nguyen-The-Duong_top
10,500機のドローンショー、ベトナムでギネス世界記録を達成するも大規模な失敗に終わる
ニュース 2025年5月15日
「Japan Drone 2025」に全方位マルチコプタ-『HAGAMOSphere®』を出展、デモフライトを初公開
DIC、全方位マルチコプタ-「HAGAMOSphere」出展、デモフライト初公開[Japan Drone 2025]
ニュース 2025年5月15日
[大阪工業大学]実世界情報学科で最先端の実践型ドローン授業
[大阪工業大学]実世界情報学科で最先端の実践型ドローン授業
ニュース 2025年5月15日
ケルヒャー ジャパンとスカイコード、「空飛ぶ高圧洗浄機」の社会実装に向け業務提携
ケルヒャー ジャパンとスカイコード、「空飛ぶ高圧洗浄機」の社会実装に向け業務提携
ニュース 2025年5月14日
【DPA】新認定資格「ドローン操縦士回転翼エキスパート」を創設、同時に「回転翼3級」は「ドローン操縦士回転翼スペシャリスト」に名称を変更
[DPA]新認定資格「ドローン操縦士回転翼エキスパート」を創設
ニュース 2025年5月14日
- Advertisement -

関連記事

DRONEII、2022年版ドローン市場マップ発表
ニュース

DRONEII、2022年版ドローン市場マップ発表

2022年10月13日
ニュース

DRONEII、ドローンメーカーマーケットシェア2020 TOP10発表!中米紛争後の米国ドローン市場シェアはどうなった?

2021年3月8日
ニュース

ドローン市場2020~2025年。成否を知る5つのポイント

2020年6月24日
ニュース

2019年度ドローン投資額が記録更新し最高額へ

2020年4月13日
Previous Next

DRONEとは

DRONE(https://www.drone.jp/、以下本サイト)は、ドローンやマルチコプターについての本格的な解説やおすすめ、最新情報を発信する日本初のメディアとして、「Explore the Future」をタグラインに2015年スタートしました。

2022年、時代とテクノロジーの急速な進化を押さえ、ドローンを起点に、「空飛ぶクルマ」、「自動運転」、「AI」、「ロボティクス」、「電気自動車(EV)」、「宇宙関連」など、時代を変えていく国内外のテクノロジーについて、幅広くみなさまにお伝えします。

メディアパートナー

ページ一覧

  • Home
  • DRONE
  • MOBILITY
  • SPACE
  • ROBOTICS
  • 特集
  • コラム
  • ニュース
  • ABOUT US
  • プライバシーポリシー

アーカイブ

姉妹サイト

PRONEWS(プロニュース)は、デジタル映像制作専門情報Webメディア

DRONE
Follow US

© 2013-2023 DRONE. All Rights Reserved.

Welcome Back!

Sign in to your account

Lost your password?