DJI支援のドローン企業Drone Base、シリーズBで1200万ドルを調達しARの大望を継続へ

先日発表された「Mavic Air」のようなDJIの最新式ドローンに見られる革新が多くのドローンパイロットに感銘を与えているが、ある中国のドローンメーカーはそのさらに先の未来を見据えている。その「未来」とは、AR（拡張現実）だ。ドローン事業会社DroneBase（ドローンベース）は、DJIから3回目の資金調達を受けたことを発表した。発表されたのはDroneBaseのシリーズB資金調達ラウンドのニュースの一部で、ラウンド全体で同社は1200万ドルを調達しており、DroneBaseの総資金調達額は1700万ドル以上となった。

DJI以外の投資家には、Union Square Ventures（ユニオンスクエアベンチャーズ）、Upfront Ventures（アップフロントベンチャーズ）、Hearst Ventures（ハーストベンチャーズ）、Pritzker Group（プリツカーグループ）が含まれる。今回の資金によりDroneBaseの拡張現実技術である「AirCraft Pro」の開発が促進されることが期待されている。AirCraft Proの制作陣は、いわばCADモデルを現実世界で撮影する手段としてAirCraft Proを説明している。ドローンブログDroneLifeでAirCraftの詳細をよく見ることができる。

DroneBaseは当初、世界中のパイロットのネットワークとしてスタートした。同社はドローンの所有者が近辺で仕事を見つけたり、クライアントのニーズを提示してパイロットとマッチングさせたりすることを使命としている、ドローン界のAirbnbのような存在である。過去2年間では毎年10倍の成長を遂げており、アメリカ全50州と60以上の国々で同社のパイロットが活動しているという。TechCrunchによると、同社パイロットはヒルトンホテルやZillowを含むクライアントのために10万ものドローンミッションを完了したという。

と、DJIのエンタープライズパートナーシップ責任者、ヤン・ガスパリク氏は述べている。

今回の資金調達は、DJIとAccel Partnersの投資ビークルであるSkyFundを通じて行われた。Skyfundは、マッピング、イメージング、農業や検査などを含むドローン向けの業界固有ソフトウェアアプリケーションを作成する企業に投資することを目的としている。