DRONE

山岳救助隊がドローンを本格投入。アイ・ロボティクスが捜索に参加

山岳救助隊がドローンを本格投入。アイ・ロボティクスが捜索に参加
実際のドローン捜索時のドローンによる画像

株式会社アイ・ロボティクスは、2017年6月17、18日の2日間「日本山岳救助機構合同会社(通称:jROジロー)」の依頼を受けた「日本山岳救助隊」に初のドローン捜索メンバーとして参加。新潟県十日町市で行われた遭難者捜索活動において、被対象者の発見をサポートした。

日本では、毎年3,000人を越える山岳遭難者が報告されており、救助されずに亡くなる方や、二次遭難防止、天候不良、費用などの面から行方不明のまま捜索を打ち切場合もある。一方、捜索・救助を行う側には、危険な個所や広大な山岳地をできるだけ短時間で捜索することが求められる。このため多大な人員や、時間、費用、そして二次遭難のリスクがつきまとう。また、ヘリコプターは非常に有効だが運用コストが高い。同社は、これらの山岳遭難救助活動が抱える課題を解決すべくこの捜索に参加した。

救助ヘリコプター

アイ・ロボティクスは、同社COO小関氏が指揮をとるドローンオペレーション部隊を派遣。日本山岳救助隊の指揮のもと、地上捜索隊と連携して捜索作業を行った。事前に被対象者のスノーボードが発見されたため、スノーボードを回収した警察の情報を元に、捜索範囲を設定し、初日は現場状況を把握するためにドローンで当該エリアを調査した。遺留品が見つかる可能性が高いと言われる渓流沿いを撮影したが、該当するエリアからは何も見つからないことから、地上捜索隊の捜索範囲を限定したという。

ドローンの飛行

2日目に地上捜索隊が山へ入り、すぐに発見。これは、初日のドローンの捜索情報を参考に、地上部隊の捜索地域を絞り込み、対象者がいる可能性の高いエリアへ注力させることができたため、早期発見に至ったと考えられる。また、地上部隊が広範囲に捜索を行わずに済んだことは、二次遭難を防ぐ上でも重要な成果だと山岳救助隊は評価している。

今回の捜索はドローンだけに頼るのではなく、最先端テクノロジーを既存のソリューションの一部として取り込み全体を構成するという、アイ・ロボティクスの理念の形で、オペレーションに当たっては、株式会社ヘキサメディアが培った技術力が証明されたという。

しかし、山岳でのドローン利用は、アイ・ロボティクスのノウハウをもってしても試行錯誤の連続だったという。自治体・警察・消防などと連携し、ドローンのみならず地域の気象特性や無線技術への深い知識を持つオペレーターを全国各地で育て、災害などに備えて連携させる必要があるとしている。また、山岳遭難保険の必要性を認知し、有事における規制の緩和を推し進めることも重要な要素となる。

アイ・ロボティクスは、この活動とノウハウを広く公開し、各地にドローン利用に精通した部隊が誕生することにより、多くの命が救えると考えているという。なお、この模様は6月30日放映のNHK「おはよう日本」にて特集される予定。

Return Top